ドル円相場の「1月効果」
今回はドル円相場の「1月効果」に関して
来年のことを言ったら鬼が笑うかも知れませんが、でも来週からはもう10月、鬼も微笑み位で許してくれるでしょう。。。
過去の経験則で、ドル/円相場は1月の方向性と年間を通しての方向性が一致する事がかなりの確率で多いとされていました。
つまり、1月最初の営業日の朝9時時点でのドル/円相場から円安に動き、1月の最終営業のドル/円（17時時点）レートが1月最初の営業日の朝9時のレートより円安だと、その年の12月の最終営業日のドル/円が1月の最終営業日のドル/円より円安になる事を的中とします。
また、1月第一営業日の朝9時時点でのドル/円相場が円高に動き、1月の最終営業のドル/円（17時時点）が1月第一営業日の朝9時のレートより円高だと、12月の最終営業日のドル/円が1月の最終営業日のドル/円レートより円高になる事を的中とします。
この1月効果説の的中率は、過去（1974年から2017年）44年間で70.5％でした。（44回中31回的中）
「1月の為替相場の動きを見れば、その年の相場動向が読み取れる」、これがドル/円相場の「1月効果」と言う経験則です。
米国の株価にも同様な経験則があります。
相場の世界なので100％なんてことはありませんが、過去はかなり高い確率でその様になっていました。
例として2013年のドル/円を見てみると、
1月第一営業日の寄付（9時）のレートは87円72銭、1月最終営業日の終値（17時）は90円92銭でしたので、1月は円安・ドル高に動いたことが分かります。
12月のデータを見ると、最終営業日の終値は105円37銭でした。
1月第一営業日の87円72銭と比べると、2013年全体の相場も円安・ドル高の方向でした。
2012年の12月に第2次安倍内閣が発足して「アベノミクス」がスタート。
2013年4月から日銀黒田総裁による「異次元緩和」を決定し円安・株高の流れが明確に出た年でもありました。
日本が変動相場制に移行した後の1974～2017年までの44年間を見ると、1月効果が確認出来た年は31回、当てはまらなかった年は13回で的中率は70.5％。
1979年のソ連によるアフガニスタン侵攻・第2次石油危機から1994年までの16年間を見ると、1985年プラザ合意の年以外の15回は1月効果が確認出来ました。的中率驚異の93.8％。
期間を広げて1979年から2006年までは、28回中的中は24回の85.7％でした。
逆に、2007年から2017年までの11回の的中率は4回の36.3％でした。
2018年は、1月6日112円84銭、1月31日は108円79銭でしたので、今年は現在の112円台から残り3ヶ月で4円程度の円高に振れないと外れ、的中率は12回中4回の33.3％に下がってしまいます。
近年は「不確実性」が増大して「1月効果」は的中率低下しています。
これは、1月スタート・12月エンドと言う暦年を基準にして動いている海外の機関投資家の年間シナリオとそれに沿った売買動向を反映しているという説があります。
1月は機関投資家達が年間のシナリオ（経済環境や相場・金利予想）などを元にしてポジションをつくり始める時期になります。
彼らの動きが年間を通した相場の方向感に、大きな影響力を持つと言う見方でした。
2008年9月の「リーマンショック」での金融危機を体験した世界経済、各国の金融政策総動員でV字回復したようにみえるが、前例のない大規模な金融緩和政策をどの様にソフトランディングさせ終息させられるのか
、
欧州・アメリカ・中東・北朝鮮問題等どうなるかの確率を置きにくい不透明な材料が多く、年間のシナリオを描きにくくなって来ています。
年の途中にそれまでの流れをひっくり返してしまう出来事が非常に起こりやすくなっており、まだ「平時」に戻れていないと言えるのではないでしょうか？
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