日本時間3月14日午前4時過ぎ、英ポンド円は146円80銭レベルから1時間ちょっとで148円72銭までつけて約2円の円安に（英ポンド/米ドルは1.3210から1.3380まで170Pips上昇)。
英ポンド円は2018年7月以来、8ヶ月ぶりの水準まで上昇しました。
これは英議会の｢合意なき離脱｣の回避を可決した事を受けての一時的な好感に過ぎず、3月29日（英国時間午後11時）の期限をどう延期するしても、EUとの更なる協議が必要であり問題の先送りにしかなっていません。
Brexitの主役、英ポンドを日本円を通して過去50年の動きを振り返ると。。。
今から49年前の1970年、大阪万博が開催されました。この頃に来日された英国人は、日本の物価の安さに大英帝国の国民の一人として日本円で優雅なショッピング三昧をされたかもしれません。
1971年8月上旬まで英ポンド/円は1ポンド＝約864円で推移してました。
しかしその後、2週間で835円まで急落し、12月には802円50銭まで下落しています。それでも英1ポンドが日本円で800円でした。
今から8年前の2011年3月、東日本大震災の年に来日された英国人は、1ポンド800円時代があったなど考えられなかったことでしょう。この40年間に日本円が強くなったのか、英ポンドが弱くなったのか。。。
現在の変動相場制の下、相対ベースの為替相場の変動リスクは怖いものがあります。
過去の英ポンド/日本円のチャートを振り返って見ると、
最高値は1971年8月の1ポンド＝865.20円、最安値は2011年9月の1ポンド＝117.20円でした。
40年間で約747円の円高で、7.38倍にも及んでます。
1970年代
1971年の860円台から下げ続け、73年には627円を割れました。(233円円高。2年で27％の円高) 一時的に710円を2度回復しましたが、75年からの下げ局面では、716円から一気に下落し、78年には360円を一時割れました。(71年基準で58％の円高)
1980年代
そこからの戻しは80年始めの572円までで、そこから86年の秋には220円割れるまで下げが続きました。86年秋から89年までは220円から245円50銭のレンジ相場でした。
1990年代
90年8月に286円まで戻しました。286円をつけた後は、95年まで5年間下げ続け、95年4月には最安値131円を記録。英ポンド円の長期下降トレンドの終了を意味し、そこから98年まで戻して239円後半まで。（戻り上昇トレンド）240円を超せず、
2000年代
すぐに下降トレンドになり、2000年秋まで下げ、149円50銭台をつけました。（1998年後半から2000年までは再び下降トレンド）再び右肩上がりで2007年には250円前半まで。
2007年には1ポンド＝250円まで上昇するも、翌08年9月のリーマン・ショックで急落。
2009年1月までの半年間弱で120円60銭までつけ、約130円もの円高が進みポンドの価値は半分に（日本円の価値は倍に）。この当時、多くの一般FXトレーダーと呼ばれる人々の多くが、苦い思いをされたに違いありません。
2010年代
2011年9月に117円台前半を付ける。2012年の英国政権交代をきっかけに再び上昇トレンドへ（ポンド高・円安）。
1ポンド＝200円を目指し上昇し、2015年6月に195円まで回復。1ポンド＝200円には届かず、相場は反転し下落。
2015年6月に195円80銭台をつけるが、約1年強の2016年10月には124円後半まで下落。それから2018年1月には156円60銭まで戻しました。
現在は147円70銭台(2019年3月14日午前10時現在)で推移してます。
2019年英ポンドのFX取引取扱い高
2019年に入り、FX取引で英ポンドの取扱い高は増えています。
1月の売買高は前月比30％増。売買量は3ヶ月連続でユーロ・円を上回り、ドル円に次ぐ2番目の多さとなりました。これはブレグジット問題における離脱の思惑からの相場の値動きが大きくなっていることが影響していると考えられます。
英ポンドの取扱い高は2018年秋から急増し、11月には英ポンド・円の売買は国民投票でEC離脱を決めた直後の2016年7月以来の高水準になっています。英ポンド・米ドルも2016年10月以来の高水準の状態です。
英ポンドは2018年11月初めから年末に向け、各国の主要通貨に対して大きく値を下げました。
英ポンド・円でみると、対円で約10円ものポンド安・円高に。148円と昨年11月の水準になりました。
一般的にCFD(FX)取引者は値動きが大きい（ボラティリティーが高い）通貨ペアを好み、短期売買の占める確率が高く、その意味でも英ポンド円はBrexit問題を抱え、投資家にとっては目が離せない状況が続いています。
既に3月14日。離脱日（3月29日英国時間午後11時）まで2週間と近づく中で、離脱延期の可能性が高まって合意なき離脱は回避される見方が市場では広がっていますが、これはあくまで問題の先延ばしにしか過ぎず、根本的な解決にはなりません。
英国での自動車産業などの生産縮小・撤退などの動きが顕在化し、結果、政府に対する圧力が高まっています。
しかしながら、EUからの離脱を求める住民の多くが住む地域が自動車関連工場などが多いのも皮肉な物です。
EUからの離脱を勝ち取ったと思ったら、自動車工場が英国から撤退して職を失った。これでは笑うに笑えません。
ユンケル委員長も、｢英国は５月23日までにＥＵを離脱しなければならない｣とも発言。
離脱日とされている3月29日、遠く離れた日本から英国のBrexitの行方を皇居そば英国大使館の満開であろう桜（ソメイヨシノ）を見ながら歩くのも如何でしょうか。。。
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