FX用語集
あ行（あ・い・う・え・お）
イールドカーブ
イールドカーブとは、金利と期間の相関性を示したグラフです。利回り曲線とも呼ばれます。
縦軸を金利、横軸を期間としてデータを綱き合わせて作成されます。
相対取引（あいたいとりひき）
相対取引とは、証券取引所などを介さずに売り手と買い手が一対一で、値段・数量などを決めて行う取引です。「店頭取引」「OTC（Over The Couner）取引」とも呼ばれます。
相対取引は国内FX会社で一般的に採用されています。
例えば、個人投資家が米ドル/円の買いポジションをすると、国内FX会社はこの取引の相手方となり米ドル/円の売りポジションを保有することになります。
相対取引を採用している国内FX会社の問題点として上げられるのが、投資家と国内FX会社間の利益相反です。つまり、投資家が損失を出すことにより、相対する国内FX会社が利益を得ています。
また、国内FX会社が為替レートを自由に設定できるため、国内FX会社によって価格が相殺されてしまうと、投資家に損失が発生する可能性があります。
このような理由により、相対取引は不透明な取引形式であると言われています。海外FXでは、投資家の注文をカバー先の金融機関に渡すSTP方式や、金融機関、証券会社、ファンド、大口トレーダーなどが参加する取引ネットワークに注文を流すECN方式を採用しており、投資家と海外FX会社間の利益相反は発生しません。
アウトライト
アウトライトとは、外国為替取引において、買い戻しまたは売り戻しの条件を付けずに、一方向的に買いもしくは売りの取引をすることを言います。「アウトライト取引」とも呼ばれることがあります。
アウトライト取引はインターバンク市場で行われている取引であり、個人投資家向けのFX取引では行われません。個人向けFXでは、買いポジションや売りポジションは最終的に決済することが要求されますが、アウトライト取引は決済の前提がありません。
アスク
アスク（Ask）とは、FX取引において、投資家に対して提示される売値のことを意味します。「アスク値」「オファー」「売り気配」「売り気配値」とも呼ばれます。外貨を売りたい場合、投資家はその価格で売ることになります。
他方、投資家に対して提示される買値のことは「ビッド」と呼びます。FX取引では、ビッド（買値）とアスク（売値）の差額が「スプレッド」です。
スプレッドはFX取引を行う時に発生する投資家にとっての取引コストとなり、FX会社にとっては収益となります。
アナリスト
アナリストとは、政治・経済の分野における問題について、その要因・動向などについて分析し提言を行う専門家を指します。金融業界におけるアナリストは、企業の財務や業績の分析、将来性の評価を行い、投資の意思決定に必要な情報を提供する役割を担っています。
とりわけ、FX取引においてアナリストは、為替チャートの動きを調べるテクニカル分析や、政府要人発言、国の経済指標、企業業績などの見通しを調べるファンダメンタル分析を駆使して、FX取引のアドバイスを提供しています。
アノマリー
アノマリーとは、ある法則や理論に基づくと、異常であったり立証できない事象を指します。アノマリーは物理学、天文学、経済学など様々な分野に広く存在しています。
一般に、株式・為替・債券などのマーケットでは、既存の投資理論では説明できない価格形成や値動きが昔から観測されています。投資の世界では、投資理論で説明できないものの、「よく当たるかもしれない」経験則のことをアノマリーと呼んでいます。
例えば、「5月に売り抜けろ（Sell in May）」などはウォール街で昔から言い伝えられているアノマリーです。
アメリカ雇用統計
アメリカ雇用統計とは、アメリカ合衆国厚生労働省が毎月第一金曜日に公表する一連の統計レポートのことを指します。失業率、非農業部門雇用者数変化、平均時給など、10項目から構成されています。
定職に就き、可処分所得に余裕がある人が増えれば、モノやサービスの購入が増加して国内の経済活動は活発になっていきます。つまり、雇用環境の良し悪しが経済活動の活発さにつながっていると言えます。このような観点から、雇用統計はその国の経済活動を象徴する統計として、数ある経済指標の中でも最も影響力の大きなものといわれています。
そんな雇用統計の中でも、アメリカ雇用統計がFX市場で最も影響力のある経済指標の1つで、雇用統計発表直後にはドル相場が大きく乱高下します。雇用統計発表前日などには、「雇用統計待ち」と呼ばれる取引活動が少なくなる現象がしばしば見られます。
このアメリカ雇用統計に先立ち、毎月第一水曜日にはアメリカの給与計算代行会社ADP（Automatic Data Processing）社が独自調査に基づき「ADP雇用統計」というレポートを発表します。このADP雇用統計も投資家からは非常に重要視されています。
安全資産
安全資産とは、預貯金や国債など、予めに将来の収益が確定されている資産のことを言います。無リスク資産とも呼ばれます。
広義では、相場変動で元本が目減りするリスクが少ない資産も安全資産に含まれます。この定義では、格付けの高い先進国国債やゴールドも安全資産に含まれます。
安全資産に対して、将来の収益の予想が難しい資産のことを危険資産と呼びます。
アービトラージ
アービトラージ（Arbitrage）とは、異なる市場間の価格差を利用して利益を得る取引手法のことです。「裁定取引」「さや取り」とも呼ばれることがあります。
株式取引、先物取引、FX取引など様々な市場で用いられます。FX取引では、FX会社間の価格差を利用して通貨を売買することで、アービトラージが行なわれます。
例えば、A社ではドル円が110.895～110.905円（売値110.895円、買値110.905円）で取引されていて、B社では110.955～110.967円（売値110.955円、買値110.967円）で取引されているとします。この時、A社でドル円1lotを110.905円で買い、B社でドル円1lotを110.955円で売れば、5,000円の利益を得られます（0.05円×10万通貨＝5,000円）。
ただ実際問題、FX取引は取引量・取引参加者が大きいため、FX会社間の価格差はあっという間に消えてしまうので、アービトラージ戦略を現実で行うのは至難の業です。
委託介入（いたくかいにゅう）
委託介入とは、為替レートの不均衡によって自国経済に悪影響が発生している際に、同国の通貨当局が海外の通貨当局に対して、為替介入の実施を委託することを言います。為替介入については、以下の解説をご覧ください。
外国為替市場は週末を除きほぼ24時間オープンしているため、1日の時間経過と共にFX取引の中心市場が「オセアニア市場→アジア市場（東京市場）→欧州市場（ロンドン市場）→ニューヨーク市場」と移っていきます。
そのため、海外市場が取引の中心となる時間帯に自国通貨の為替レートに不均衡が生じた場合、海外の通貨当局に為替介入を委託する必要性が生じることがありえます。
日本銀行が為替介入を委託する先としては、欧州市場ではECB（欧州中央銀行、European Central Bank）、ロンドン市場ではBOE（英国中央銀行、Bank of England）、ニューヨーク市場ではFRB（連邦中央準備銀行、Federal Reserve Bank）などがあります。
移動平均線
移動平均線とは、過去のある期間の終値を平均し、それらの値をチャート上でつなげた線のことを言います。移動平均線は様々なテクニカル分析に利用され、為替相場のトレンドを理解するのに重宝します。
移動平均線は終値の平均を取る期間を変えることができ、日足では5日・25日・75日、週足では13週・26週・52週、月足では12か月・24か月・60ヶ月などが良く利用されています。例えば、25日移動平均線というのは、1日が経過するたびに過去25日間の終値の平均を算出して、その結果をチャート上で線として結んでいます。
チャート上に、平均値を取る期間が短い移動平均線（短期戦）と平均値を取る期間が長い移動平均線（長期戦）を同時に表示させることが一般的で、ゴールデンクロス、デッドクロスと呼ばれる売買サインの予測に利用されます。
インカムゲイン
インカムゲイン（Income Gain）とは、株式や外貨など金融商品を継続保有することによって得られる収入のことを言います。
FX取引では、スワップポイントによる収入がインカムゲインに当たります。インカムゲインは、銀行預金の利子のように定期的に入ってくるため、投資家に長期的な視点で投資をすることを促すメリットがあると言えます。
これに対して、通貨などの資産の価格変動を利用して得られる売買収入のことをキャピタルゲイン（Capital Gain）と呼びます。
インターバンク市場
インターバンク市場とは、銀行間取引市場のことを指しており、世界中の銀行が電話やインターネット通信で互いに24時間、外貨や手形、資金を取引しています。東京、ロンドン、ニューヨークが世界の3大市場と呼ばれています。
従来は文字通り、銀行のみが参加を許される市場でしたが、90年代に金融の自由化が進み規制が緩和されたことで、銀行だけでなく保険会社、証券会社、ファンドなど機関投資家、さらには大口専業トレーダーなども参加できるようになりました。
海外FX会社が提供しているSTP方式（Straight Through Processing、ストレイト・スルー・プロセッシング)やECN方式（Electronic Communications Network、エレクトリック・コミュニケーションズ・ネットワーク）では、最終的に個人投資家の注文情報はこのインターバンク市場に出されることになります。
イールドカーブ
イールドカーブとは、金利と期間の相関性を示したグラフです。別名、「利回り曲線」とも呼ばれます。縦軸を金利、横軸を期間として描かれます。
イールドカーブ・コントロール
イールドカーブ・コントロール（Yield Curve Control）とは、中央銀行の金融政策の1つで、長期金利と短期金利を操作することでイールドカーブを望ましい水準に保つことを言います。
2016年9月の金融政策決定会合において、日本銀行が導入したことで注目を集めました。日銀の具体的な手法は、金融機関が保有する日銀当座預金の一部にマイナス金利を適用する一方で、10年物国債の利回りが0%程度で推移するように誘導する、というものです。
売り持ち（うりもち）
売り持ち（うりもち）とは、外貨を売っている状態のですぐに買い戻さずに長期間打ったままにしていることを指します。「売りポジション」「ショート（ショートポジションとも言う）」とも呼ばれます。FX取引では証拠金を担保にして外貨の売りからでも取引を始められます。
例えば、USD/JPY（米ドル/円）の売り持ちとは、円を買ってドルを売っている状態のことを表します。
ドルが将来値下がりすると期待できる場合、投資家はドルの売り持ちを行います。そして、実際にドルが値下がりしたときに売り持ち高を決済しすると、その時の差額がFX取引で得られる利益となります。
エキゾチック通貨
エキゾチック通貨とは、マイナー通貨の中でも、とりわけ発展途上国・新興国が発行している通貨を指します。
エキゾチック通貨の例としては、トルコリラ、南アフリカランド、メキシコペソ、香港ドル、シンガポールドル、ノルウェークローネ、などです。米ドル、日本円、ユーロ、英ポンドなどのメジャー通貨に比べて、これらの通貨は流通量・取引量が小さく値動きが激しい傾向にあるため、スワップポイントが高く設定されています。
スワップ金利の獲得を目的に、エキゾチック通貨の長期保有投資が人気を集めていますが、これらの国々は政情不安、信用度に難がある場合があるため、リスク管理に気を配る必要があります。
円キャリートレード
円キャリートレードとは、取引戦略の1つで、世界的に見て低金利である日本円で資金を借り入れて、より高い金利が期待できる新興国通貨などに投資する投資手法です。「円キャリー取引」とも呼ばれます。
円キャリートレードでは、投資自体から得られる利益に加え、円金利との金利差からも利益を得られるため、高い収益を挙げられます。主に、巨額の資金を扱うヘッジファンドや証券会社・保険会社などの機関投資家が活発に、この円キャリートレードを行っていると言われています。
円で調達した資金を利用して豪ドルや金に投資するファンドが、しばしば経済ニュースなどに照会されています。
追証（おいしょう）
追証とは、信用取引、FX取引、CFD取引などにおいて、保有しているポジションの含み損が相場の変動等によって一定額を越してしまった際に、追加入金をしなければならないことを指します。広義では、「マージンコール」とも呼ばれます。
とりわけ、FX取引において「追証」が懸念される状況は、ロスカットが発動して損失が口座残高を上回りマイナス残高が生じたケースです。日本国内のFX会社では、この場合、マイナス残高を補てんするために顧客に対して、追証が課されます。例えば、スイスフランショックが発生した当時は、国内FXユーザーで高額の追証を請求された事例が多々発生しました。
マイナス残高を自動的にゼロに戻してくる海外FX会社では、追証が発生しないので、安心してFX取引が楽しめます。
オイルマネー
主にサウジアラビアなどの中東諸国に代表される石油産出国が、石油輸出に得た利益を元手として運用されている政府系ファンドを総称して、「オイルマネー」と呼びます。
産油国は自国内で原油が産出される限り、原油産出量の調整によって石油価格をコントロールしながら一定規模の収入を得ています。これらオイルマネーはその資金を先進国の株式市場や不動産市場などに投資したり、欧米系の資産運用会社などを通じて世界中に投資を続けていることから、オイルマネーの動きが世界経済に与える影響はとても大きいと言えます。
オイルマネーが特定の市場に流れ込むことによって相場が大きく動いた場合には、「オイルマネーの流入」とい表現が、しばしば経済ニュースで使われます。
欧州委員会
欧州委員会とは、欧州連合（EU）における行政府の役割を担っています。具体的には、欧州連合理事会への政策案・法案提出、EU法規適用の監督、理事会決定の執行を行います。
欧州委員会は各EU加盟国より1名ずつ選出された合計28名の委員から構成されます。欧州委員会委員の任期は5年で、委員は任務を遂行するに当たって、出身国政府の意向に左右されずEUの利益のためだけに行動することが義務付けられます。
欧州委員会はブリュッセルとルクセンブルクに主要オフィスがあり、およそ2万人のスタッフが業務を行っています。
欧州中央銀行
欧州中央銀行は、欧州単一通貨であるユーロの金融政策を実施する中央銀行です。正式名称は、「ECB（European Central Bank）」です。
1999年のユーロ発足に先立ち、1998年に新たにユーロに関する諸業務と金融政策を執り行う機関として、ECBは設立されました。本拠地はドイツのフランクフルトにあります。他国では、自国通貨の金融政策を管理するため、1国に中央銀行は1つ存在しますが、ユーロはEU加盟国 の多くで採用されているため、ECBはユーロ圏全体の中央銀行として位置づけられています。
ECBの最上課題は、ユーロ圏内の物価の安定にあります。これ以外に、ユーロの発行・管理、公開市場操作、ユーロ加盟国の公的外貨準備の保管、公定歩合の調整などを行っています。毎月第1、第3木曜日に、金融政策を決定するためのECB理事会が開催されています。
ドル、円などに匹敵する流通量を誇るユーロですが、加盟国側に金融政策の裁量権が無いこと、加盟国に高い財政規律ルールを課していることがしばしば不満・批判の種となっています。
押し目買い（おしめがい）
為替レートが上昇トレンドを描いていく過程で、一定の間隔で下落するタイミングがあります。この軽い下落のことを「押し目」といいます。逆に、為替レートが下降していく過程で一時的に上昇するタイミングを「戻り」といいます。
押し目は利益を生みやすいタイミングとされているため、この押し目を狙って買いポジションを保有することを「押し目買い」と呼びます。英語では、押し目のことを「dip」と言うことから、押し目買いは「Buy on dip」と表現されます。
押し目が発生する一般的な背景には、保有している買いポジションの利益確定のための売り注文や、値下がりを期待した売りポジションのエントリーがあります。
オシレーター系・トレンド系
テクニカル分析にはオシレーター系とトレンド系の方法がある。
オシレーター系のテクニカル分析に利用される指標は、RSI、RCI、ストキャスティクスなどがあり、これらの指標かそのレートが適切な水準にあるかどうかではなく、指標が示す「買われ過ぎ・売られ過ぎ」という傾向を読み取り、偏重を脱するタイミングを狙ってポジションを建てる。
トレンド系のテクニカル分析の方法には、移動平均線、ボリンジャーバンド、MACD、一目均衡表など、いくつか種類があるが、それぞれの手法に共通しているのは「トレンド」を計測し、その反転を予測して逆張りをするためのサインとして用いて「カウンタートレード」を行う点である。
他方、トレンドを追いかけるように順張り取引を行う「トレンドフォロー」タイプの投資家もいる為、トレンドを読んでポジションを建てるタイミングもそれぞれ異なる。
踊り場
踊り場とは、上昇または下落を続けていた値動きが鈍化して横ばいになった状態を指す言葉です。FX取引に限らず、株式など広く金融取引で用いられる表現です。これは、動きが停滞した価格チャートを階段の踊り場に見立てて表現されたものです。「調整局面」とも呼ばれます。
上昇トレンドまたは下落トレンドが長時間続いたり相場が急激に動いた時に、踊り場が発生する可能性が高いです。踊り場では、為替レートは方向感に欠け、非常に狭いレンジで上下を繰り返すことが多く、レンジの上下と下限で売買を繰り返すことで、利益をコンスタントに稼ぐことができます。
ただし、経済指標や要人発言などがきっかけで踊り場が崩れた場合、再び為替レートが急激に動き始めることがありますので、踊り場では大きな注文を出さない方が無難です。
オフショア取引
オフショア取引とは、非居住者(外国人）から調達した資金を別の非居住者に貸し付けるなど、運用・調達とも非居住者と行なう資金取引のことを指します。用語に含まれる「オフショア（Offshore）」とは、「岸から離れた」という意味の英単語で、ここでは「国内市場から離れた」というニュアンスで使われています。
国内市場とは区別されており、国内の金融規制や課税方式が採用されない、オフショア取引は比較的自由な取引を認められています。
英国、米国、シンガポール、香港、マレーシア、バーレン、ルクセンブルク、バハマ、ケイマンなど様々な国で金融サービス誘致を目的に、オフショア取引を認めたオフショア市場が創設されています。日本では、1986年12月に「東京オフショア市場」が創設されました。
オプション取引
オプションとは、ある金融商品（株式や金など）を将来の決められた日にあらかじめ決められた価格で売買する「権利」です。買う権利のことを「コールオプション」、売る権利のことを「プットオプション」と呼びます。
これらの権利を売買することを、オプション取引と言います。オプションを保有している人は、あらかじめ決められた行使日に、オプション権利を行使するか放棄するかを選択します。
例えば、「1年後に資産Aを10万円で購入できるオプション」を5万円で購入したとします。オプション行使日までにAの価格が30万円まで値上がりしている場合、オプションを行使することで資産Aを割安に購入できます。逆に、Aの価格が10万円を下回っている場合、オプションを放棄することで損失を限定できます。
オルタナティブ投資
オルタナティブ投資とは、投資信託、株式、債券、不動産など伝統的な投資対象以外の資産への投資を指した言葉です。「オルタナティブ（Alternative）」は、「代わりの、代替の」という意味の英単語です。
オルタナティブ投資とみなされるものは、未公開株式、ヘッジファンド、ベンチャーキャピタル、オプションなどのデリバティブ関連商品、為替取引、石油やガスなどのコモディティ、貴金属、仮想通貨などが挙げられます。
近年、個人投資家向けのオルタナティブ投資が提供されており、REIT（不動産投資信託）、CFD取引、商品先物取引などを個人投資家でも楽しむことができます。
オルタナティブ投資商品はその値動きに関して、株式や債券などの伝統的投資商品との相関性が小さいため、リスク分散の目的で投資ポートフォリオに組み込まれることが多いです。
終値（おわりね）
終値（おわりね）とは、株式やFXなどの1日の取引活動を通して、取引終了時に発生した価格のことを言います。「引値（ひけね）」とも呼ばれます。
FX取引の為替レート分析において、終値が前営業日と比べて高かったのか、それとも安かったのかは翌日の取引戦略を判断する材料としても利用されます。このように、1日の終値が参照されることが多いのですが、時間単位、週単位、月単位、年単位など、異なる時間軸でも終値は利用される場合があります。
FX取引は物理的な取引市場を持たないため、週末を除いてほぼ24時間取引が続いています。そのため、一般的に、ニューヨーク市場における夕方5時の為替レートがその日の終値として参照されます。
他方、取引開始時に発生した価格を始値と呼びます。
オーダー
オーダー（Order）とは、FX取引における売りや買いの注文を指す言葉です。英単語の「Order」も「注文」という意味があります。買い注文のことを「買いオーダー」、売り注文のことを「売りオーダー」と呼ぶこともあります。
FX取引のオーダーの種類には、成行注文、指値注文、逆指値注文、IFD注文、IFO注文、OCO注文、トレール注文など多種多様なスタイルがあります。各注文方法の特徴については、以下の解説をご覧ください。
成行注文｜海外FXお役立ちガイド
指値注文｜海外FXお役立ちガイド
逆指値注文｜海外FXお役立ちガイド
IFD注文｜海外FXお役立ちガイド
OCO注文｜海外FXお役立ちガイド
IFO注文｜海外FXお役立ちガイド
トレール注文｜海外FXお役立ちガイド
オーバーシュート
オーバーシュートとは、為替レートが短期的に一方向に急激な動きを見せることを指します。価格が瞬間的に上昇した場合、下落した場合、両方ともオーバーシュートに当てはまります。一般的に、オーバーシュートは一時的であり、直後に修正の値動きが起こる可能性が高いです。
オーバーシュートは米国雇用統計のような重要な経済指標の発表時、中央銀行総裁発言、その他政治事件をきっかけに発生する傾向にあります。
オーバーナイト取引
オーバーナイト取引とは、今日建てた注文をその日のうちに決済せず、翌日以降もポジション保有を継続する取引のことをいいます。
他方、今日建てたポジションを今日中に決済する取引のことはデイトレード（または日計り取引）と呼びます
「持ち越したポジションが気になってよく眠れなかった」という理由で、オーバーナイト取引は良くないと主張するトレーダーがいれば、「長期的にポジションを保有することで、スワップ利益と値上がり利益を得られた」ことから、オーバーナイト取引を推奨するトレーダーもいる。
したがって、オーバーナイト取引の是非はトレードスタイルやその時の相場状況に依存します。