プラザ合意（Plaza Accord）とは、1985年9月22日にニューヨークのプラザホテルで開かれたG5（先進5か国蔵相・中央銀行総裁会議）にて取り交わされた、為替レートの安定化に関する合意を指します。
当時、レーガノミクスによるドル高を受けて、米国は巨額の貿易赤字と財政赤字（双子の赤字）に苦慮しており、特に対日貿易赤字が大きな懸念となっていました。世界的な対外不均衡を是正するため、米国は各国の協調介入によって、ドル高を抑制することを提案。その提案を当時の日本の大蔵大臣(故・竹下登氏)が受け入れたことで合意が実現しました。
この合意が発表された翌日、わずか1日で米ドル円レートは、「１ドル＝235円」から約20円下落しました。 その後もドル安トレンドは継続し、1年後にはドルの価値はほぼ半減し、１ドル＝120円台での取引が為されるようになりました。