口先介入とは、実際に通貨の売買を通じて市場への介入を行うのではなく、政府関係者や金融当局者が自国通貨の為替レートに影響を及ぼすような発言を意図的に行うことを言います。
例えば、円高が進んだ際に、日銀総裁が「円高は望ましくない」などと発言をすることがありますが、このように現在の為替レートに関する見方を表明することも相場に影響を与えるため、口先介入に含まれます。
一般的に、中央銀行要人の定例記者会見などの発言が口先介入と見られる場合が多いですが、2016年に就任したトランプ米大統領はその歯に衣着せぬ言動のため、その発言がしばしば相場に影響を及ぼしています。